新築戸建て注文住宅の総費用を公開！費用の平均や内訳まとめ

こんにちは、ユースケです。

今回は「注文住宅の総費用」についてお伝えします。

「注文住宅を建てたい」と思ってみても、どれくらいお金が必要なのか想像できないですよね。

そこで、この記事では注文住宅を建てるために必要なすべての費用、つまり「総費用」について詳しく解説します。

さらに総費用を抑えるための工夫などもご紹介します。

注文住宅の総費用とは

まず「総費用」についての具体的な数字を見ていく前に、一つ注意しておくべきことがあります。

それは「総費用」という言葉の意味です。

「総」という言葉は、「すべて」という意味で使われることが一般的です。

しかし注文住宅の「総費用」には、以下の2つの意味があります。

特に注文住宅では、土地をすでに所有している人が建てる場合もあります。

そのため、土地購入をする場合としない場合では「総費用」という言葉の意味が変わってくるのです。

この記事では、土地購入を行う場合は「土地付き」、土地購入を行わない場合を「土地なし」として解説していきます。

ではさっそくですが、注文住宅の総費用について具体的な数字を見ていきましょう。

注文住宅の総費用の平均値は3500万円前後

注文住宅の総費用として、まず最初に確認しておきたいのが「全国平均の総費用」です。

ちなみに住宅金融支援機構が調査したフラット35の利用者データでは、注文住宅の建築費について次のようなデータがあります。

※住宅金融支援機構：フラット35利用者調査2019年度の結果よりデータを引用
※小数点第一桁を四捨五入して算出

全国平均の総費用は、土地なしの場合は3,452万円、土地付きの場合は4,257万円（建設費は2,874万円）となっています。

ただし地域によって地価が異なるため、一概にこの数字だけでは判断する事が難しいです。

あくまでも一つの目安として、この数字を覚えておくこと方が良いでしょう。

では、更に地域間での「総費用の違い」について解説します。

土地なし注文住宅の平均費用について

※住宅金融支援機構：フラット35利用者調査2019年度の結果よりデータを引用
※小数点第一桁を四捨五入して算出

まずは土地なしの場合について、詳しく見ていきましょう。

土地なしとは、次のようなケースです。

• 親が所有している土地の一区画に新しく住居を建てる
• 相続した土地で建て替えを行う
• 既存の住宅を建て壊して新築を建てる

当然ですが土地なしの場合は、「土地取得費」がほとんど必要ありません。

そのため、ほぼすべての予算が住宅の建設費に当てられます。

家づくりに予算を割くことができる分、理想の暮らしを実現しやすくなります。

特に土地なしの場合、首都圏ほど建設費が高いという傾向があることが分かります。

つまり、地域間の所得水準の違いが家づくりの予算に影響を与えていると考えることができます。

土地付き注文住宅の平均費用について

※住宅金融支援機構：フラット35利用者調査2019年度の結果よりデータを引用
※小数点第一桁を四捨五入して算出

続いて、土地付きの場合について見ていきましょう。

注文住宅を建てる人の半数以上は、土地購入も含めた総費用について悩んでいるのではないでしょうか？

土地付きの場合には、人口密度の高い首都圏ほど土地取得費が高くなる傾向があります。

そして、住宅の建設費は首都圏ほど少なくなっていることが分かります。

つまり土地付きでは、地価の差が住宅の建設費に大きな影響を与えていると考えることができます。

注文住宅の平均費用についての注意点

注文住宅の平均費用について、今回用いたフラット35の利用者データでは、住宅本体を建てる費用を「建設費」という言葉で定義しています。

ただし、この場合の「建設費」が、フラット35の融資対象となる項目のみで計算されていることに注意が必要です。

つまり実際には、もう少し高い費用（土地なし3500万円前後、土地付き4300万円前後）が全国的な平均的な費用だと考えておくべきでしょう。

注文住宅の平均費用について、話をまとめると次のようになります。

注文住宅の相場は平均値より少し低い3200万円前後

ここまで注文住宅の総費用について、「全国平均値」を参考にしながら解説しました。

しかし、相場というのは必ずしも「平均値」だけで判断できるものではありません。

例えば、重要な指標として「最頻値」という考え方があります。

ここでは最頻値を用いて、注文住宅の相場について解説します。

土地なし注文住宅の相場

※住宅金融支援機構：フラット35利用者調査2019年度の結果よりデータを引用

土地なしの注文住宅の「建設費」で、フラット35の利用者数が最も多い価格帯は3200万円前後であることが分かります。

すでに解説したように、土地なし注文住宅では土地取得費がほとんどかかりません。

つまり、土地なし注文住宅の相場費用は、「3200万円前後」と考えることができます。

土地付き注文住宅の相場

※住宅金融支援機構：フラット35利用者調査2019年度の結果よりデータを引用

つづいて土地付き注文住宅では、フラット35の利用者が最も多い価格帯が4000万円前後であることが分かります。

またこの時、次のように土地取得費で最も利用者数が多い価格帯は、800万円前後であることが分かります。

※住宅金融支援機構：フラット35利用者調査2019年度の結果よりデータを引用

つまり、土地付き（土地購入あり）の注文住宅を建てるときの費用相場は、土地取得費が800万円前後、建設費が3200万円前後だと言えます。

注文住宅の相場まとめ

注文住宅の相場について、「最頻値」を参考にしながら解説しました。

土地なし（土地購入なし）の場合は、平均値では3500万円前後ですが、最頻値では3200万円前後であることが分かりました。

また土地付き（土地購入あり）の場合には、平均値が4200万円前後で、最頻値が4000万円前後でした。

平均値が最頻値よりも高くなる理由は、建設費1億以上の豪邸を建てる方や5000万円以上の土地を取得している方がわずかにいるためです。

つまり、一般的な注文住宅の費用相場を考えるのであれば、最頻値を一つの目安とした方が良いでしょう。

 

建設費の予算別！新築一戸建て注文住宅で実現できること

ここまで、新築一戸建ての注文住宅について、費用の相場を解説しました。

では具体的にどれくらい費用があれば、あなたの理想とする暮らしを実現できるのでしょうか？

理想の暮らしは人それぞれなので、絶対的な正解はありません。

ですが、予算次第で建てられる家の形や間取りがある程度決まってしまうというのも事実です。

そこで建設費が1000万円・2000万円・3000万円・4000万円の場合に、どのような家が建てられるのか、その目安を知っておきましょう。

建設費1,000万円台：シンプルな暮らしが実現できる

1000万円台で建てられる注文住宅は「シンプル」であることが最大の特徴です。

例えば、凹凸の少ない真四角な家や、キューブ型の家が多く見られます。

そのため、暮らしもシンプルになりやすく、物が少ないミニマリストなどにおすすめできる価格帯の家です。

次のような考え方で家づくりをする方は、1000万円台の注文住宅を検討してみても良いでしょう。

建設費2,000万円台：メリハリのある暮らしが実現できる

2000万円台の注文住宅は、「メリハリ」が最大の特徴になります。

生活の中心となる部分により多くの費用を使い、それ以外は必要最低限にするなどの強弱を必要になります。

1000万円台に比べると予算的な余裕が少し生まれます。

しかし、欲張りすぎるとすぐに予算オーバーになりやすいので注意が必要です。

そのため、予算配分をしっかり行い、ここだけは外せないという一点に十分な予算を割くことをおすすめします。

次のような場合には、2000万円台の注文住宅を検討してみることをおすすめします。

建設費3,000万円台：希望の暮らしが実現できる

3000万円台の注文住宅では、ある程度の希望が叶えられます。

また全国平均のデータから、3000万円台が一般的な予算と言えます。

特に3000万円代後半の予算であれば、設備の一部をアップグレードすることでより長持ちしやすい家を建てることもできます。

ただし2000万円台と同様にメリハリのある予算配分を、行わなければいけません。

例えば、内装に自然素材を使いたいのであれば、外構や外観にはこだわり過ぎないことなどです。

3000万円台では、予算に余裕がある分、家づくりの選択肢が多くなります。

そのため、最終的な決定をするまでに迷いが生まれやすく、迷い始めると家づくりに時間がかかるので注意が必要です。

次のような場合には、3000万円代の注文住宅を検討してみることをおすすめします。

建設費4,000万円台：こだわりのある暮らしが実現できる

一般的なサイズ（20坪～30坪）の注文住宅で、4000万円台の予算がある場合には余裕を持った家づくりができます。

例えば、自然素材を使った内装やコの字型の住宅などです。

そのため、家づくりに強いこだわりがある人におすすめできる価格帯です。

建設費の予算別で実現できる注文住宅のまとめ

このように、1000万円台・2000万円台・3000万円台・4000万円台で建てられる注文住宅は、家のコンセプトが違います。

この記事で解説したように、全国平均では3,500万円前後（土地購入なし）が平均的な総費用です。

しかし、家づくりの予算は人それぞれです。

施主となるあなたが、どのような家を建てたいかという目的が一番大切です。

ここで解説した「建設費の予算別の注文住宅」の話をまとめます。

注文住宅の総費用の内訳や費用の目安

注文住宅を建てる場合に、総費用に含まれるのは「建設費」だけではありません。

特に土地購入を行う場合には、次のように大きく2つの費用がかかります。

これらの2つの費用の割合をグラフで示すと次のようになります。

それぞれについて解説していきます。

①土地購入に関わる費用

注文住宅を建てるためには、「土地」がなければいけません。

土地購入を行う場合は、土地代金の他にも手数料や税金などがかかります。

土地購入する場合には、具体的に次のような費用がかかることになります。

土地購入に関わる費用の一覧
土地代金	土地により異なる
不動産会社への仲介手数料	売買価格の3％+6万円+消費税
登記手数料※	6～8万円+登録免許税（評価額×0.4％）
印紙代※	5,000円～1万円程度
不動産取得税※	土地：評価額×1/2×3％+建物：評価額×3％

※土地代1000万円前後、建物3000万円程度の評価額で算出した場合

不動産取得税は、入居から数ヶ月後に支払うことになります。

期限内に申告すれば、軽減税率（税率4％→3％）が適用されて、無駄な出費を減らすことができます。

忘れずに申告するようにしましょう。

②新築工事とその他にかかる費用

注文住宅を建てるとき、メインになるのが「新築工事とその他にかかる費用（②）」です。

「新築工事とその他にかかる費用」は、大きく3つに分けることができます。

ではその内訳を詳しく、一つずつ解説していきます。

【②-1】本体工事費

住宅の本体に関わる工事の費用を「建築本体工事費（本体工事費）」と言います。

本体工事費は、注文住宅の総費用（②）の70～80％が目安です。

この建築費は、次のようにいくつかの工事で構成されてます。

本体工事に含まれる工事の一覧
建築主体工事	仮設工事
	基礎工事
	躯体工事
	屋根工事
	外壁工事
	防水工事
	塗装工事
	石・タイル工事
	内装工事
	住設工事
	建具工事
	樋工事
	金物工事
	家具工事
	雑工事
本体工事に関わる諸費用	人件費・運搬費など

【②-2】別途付帯工事費

新築住宅の場合、家は本体工事だけでは建てられません。

本体工事に従する工事を「別途付帯工事」と言います。

別途付帯工事は「別途工事」や「付帯工事」などともよばれることがあります。

別途付帯工事費は、総費用の15％～20％を一つの目安にすると良いでしょう。

ただし別途付帯工事の内訳は、工務店やハウスメーカーによって異なるため、どの工事が本体工事で、どの工事が付帯工事なのか把握しておくことをおすすめします。

具体的には、以下のような工事が別途付帯工事に含まれやすいです。

別途付帯工事	電気設備工事※一部は本体工事に含まれる
	給排水衛生設備工事※一部は本体工事に含まれる
	ガス工事※一部は本体工事に含まれる
	解体工事
	造成工事
	地盤改良工事
	引込み工事
	外構工事
	照明器具工事
	カーテン工事など
	空調設備工事
	その他の工事

別途付帯工事についてさらに詳しい内容を知りたい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

参考新築戸建て注文住宅の別途付帯工事費とは？予算オーバーになる3つの原因と対策

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【②-3】諸費用とその他費用

最後に注文住宅で忘れがちな費用が、「諸費用とその他費用」です。

諸費用とは、住宅を購入する際に購入代金以外にかかる費用のことです。

これらの経費や調査費には、主に以下のようなものがあります。

• 仮住まい費用
• 引っ越し費用
• 家具家電購入費
• 地鎮祭・上棟式費用
• 登記費用
• 設計管理料
• 確認申請手数料
• 測量調査料
• 印紙税
• 建物登記手数料
• 火災保険料
• 地震保険料
• 住宅瑕疵担保責任保険料
• 団体信用生命保険料
• 事務手数料
• その他

以上のような税金や手数料が、「諸費用とその他費用」になります。

「諸費用とその他費用」は目安として、総費用の5～10％を想定しておくことをおすすめします。

注文住宅の総費用！内訳のまとめ

注文住宅の費用は、内訳が複雑で混乱してしまいますよね。

「なんだか難しそう」と思ってしまうかもしれませんが、ここからが最重要ポイントです。

この複雑な費用の内訳は、施主（住宅を購入する方）にとって大きな精神的な負担になります。

そのため、複雑さを利用して、一部の工務店やハウスメーカーが安く建てられるような宣伝文句を歌っている可能性があるので注意が必要です。

例えば、「坪単価40万円からの家」という宣伝文句があったとします。

この場合、「坪単価計算に含まれる工事がどこまで？」なのかという明記がされていないケースがあります。

この記事では、あなたに分かりやすく解説するために、「本体工事」「付帯工事」「別途工事」を項目ごとに分類して解説しました。

しかし、これらの工事費の分類には明確な定義がありません。

そのため、工務店やハウスメーカーによって見積書に書かれている工事内容がバラバラで、素人では「本体工事なのか、付帯工事なのか」判断できない場合があります。

本来ならば本体工事に含まれているような工事が、別途工事に含まれており、契約後に「追加工事が必要です」と言われしまう可能性もあります。

もちろん、付帯工事の費用が事前に予算に組み込まれていれば問題ありません。

しかし、想定していなかった追加工事で、予算オーバーになることだけは避けなければなりません。

つまり「謳い文句におどらされない」ように、家づくりの基本的な知識を身につけて必要があるのです。

注文住宅の総費用を下げる5つの方法

ここまで「注文住宅の総費用」について、平均値や内訳について解説しました。

では、総費用を抑えるための工夫としてどのような工夫をすれば良いのでしょうか？

ここでは総費用を抑えるための、以下の5つの方法を解説します。

では一つずつ詳しく解説していきます。

①土地を慎重に選ぶ

家を建てたいと思い立ったとき、家づくりの総予算を決める前に、土地探しから始める方がいます。

しかしこれはとても危険な行為なので、おすすめできません。

土地優先で家づくりを始めると、家づくりの予算が削られて、理想の暮らしが実現できないからです。

というのも、実際にあなたが生活するのは、「土地の中」ではなく、「家の中」だからです。

いくら良い土地でも、家づくりで満足できなければ意味がありません。

だからこそ、土地選びは焦らず慎重に行う必要があるのです。

例えば、あなたは土地をどのような基準で選びますか？

• 「最寄り駅から近い場所が良い」
• 「スーパーや商店街が近いほうが良い」
• 「学校や公園が近い場所が良い」

など考えられますよね。

ですが、注文住宅の土地選びで立地だけにこだわりすぎるのは危険です。

安くて条件の良い土地には、それなりの理由があります。

変形地や狭小地は、土地価格だけで見れば安く思えます。

しかし実際に家づくりを始めると、さまざまな法律的な制限や建築的な制限があり、家づくりの費用が高くなってしまいます。

土地探しをする際には、常にこの２つの目的を意識しながら慎重に行ってくださいね。

②シンプルな形状の家にする

注文住宅の総費用を抑えるために、最も有効な手段は「本体工事費」を抑えることです。

なぜなら本体工事費が、総費用の7割程度を占めているからです。

具体的に本体工事費を抑える最も簡単な方法は、家の形状をシンプルにすることです。

家の形状がシンプルになるほど、建材が少なく、施工も簡単になります。

そのおかげで、建設コストが下げられます。

例えば、真四角な家やキューブ型の家はその典型例と言えます。

ただし、「シンプルな形状の家は安っぽく」見えると言う人もいます。

しかしシンプルな家でもデザイン性に優れた住宅が増えています。

もしあなたが、「シンプルなライフスタイル」を望むのであれば、シンプルな形状の家にするという手段はかなり有効です。

③水回りを効率性重視で計画する

「家の形状をシンプルにする」こと以外に、本体工事費を抑える有効な手段があります。

それは、「水回りを効率的な配置にする」ことです。

具体的には、キッチン・バス・トイレを「できるだけ一か所にまとめる」ことです。

さらに、公共インフラに近い場所に配置することも重要です。

水回りが効率的な配置になるほど、配管などの工事費を抑えることができて、結果的に総費用を下げることができます。

④仕様や設備にメリハリを持たせる

「総費用は抑えたいけど、安っぽい家にはしたくない」

このような家づくりでは、メリハリが重要になります。

こだわりたい箇所はアップグレード、こだわらない箇所はダウングレードすることで、必要な場所だけに予算を割くことができます。

ただしこのメリハリの付け方には、一つ注意点があります。

それは、「住宅は見えないところほど大切にすべき」ということです。

特に構造や水回りは、建設後に変更すると大きなコストになります。

一方で、壁紙や家具などの内装は、建設後の変更が簡単にできます。

そのため、見えない箇所のコストを必要以上に削減するようなメリハリの付け方はおすすめできません。

⑤公的機関の助成金を利用する

「総費用はこれ以上削れないけど、もう少し負担を軽くしたい」

そんなとき、最終手段となるのが「公的機関の助成金」です。

助成金と言えば、「申請が難しそう」というイメージがあるかもしれません。

実際に、家づくりの助成金は地域によって異なるため、この記事で個別解説することができません。

ですが、特に国を上げて進められている制度が2つあります。

以上2つに関連する公的補助金を利用するときは、必ず最新情報をチェックするようにしてください。

まとめ

こちらの記事では、注文住宅の総費用について、全国的な平均値や相場を解説しました。

さらに、総費用の内訳をいくつかの分類に分けて解説しました。

冒頭でも解説したように、「注文住宅の総費用」は土地を購入するかしないかによって意味が違うことに注意してください。

総費用の相場は、土地購入なしでは3200万円前後、土地購入ありでは4000万円前後が一つの目安です。

ただし、総費用の内訳はとても複雑なために、広告宣伝の謳い文句に踊らされないように注意してください。

では今日はこの辺で！